言ってはいけない格差の真実

「言ってはいけない格差の真実」kindleで読みました。論客、橘玲氏の著作です。「所得格差は、知能格差であり、知能は、遺伝により良し悪しが決まる、教育や環境ではない」と書かれています。保険ショップ、ダイエット産業、投資マンション、それらは頭の悪い人がぼったくられる商売だと断じています。そうかもしれません。備忘します。

言ってはいけない格差の真実【文春e-Books】

そのなかでも知能の遺伝率はきわだって高く 、論理的推論能力は六八 ％ 、一般知能 （ Ｉ Ｑ ）は七七 ％とされている。知能のちがいの七割から八割は遺伝によって説明できるのだ ページ33%
日本では教育関係者や大学の教員が 、 「所得の高い家の子どもが有名大学に多いのは差別だ 」として 、教育への税の投入を求めている。だがこれは、「知能が高い親は所得が高く、遺伝によって子どもの学力も高い 」という 、よりすっきりした説明が可能だ 。ページ37%
公的な就労支援はアメリカが先行しており、経済学者による政策評価も積極的に行われている。こうした研究によれば、職業訓練や公的職業紹介は母子家庭の母親には有効だが、それ以外の受給者にはほとんど役に立たず、とりわけ低学歴の若者への支援としては全く効果がないと 結果が出ている。ページ47%
貧困の背後には3つの障害があるという。それは「知的障害」「発達障害」「精神障害」だ。彼らはこの障害のためにまともな職に就くことができず、働いたとしても継続せず、友人や知人はもちろん家庭からも見捨てられ、都会の汚濁の最底辺に沈殿していく。それが遺伝的なものなのか後天的なものかは別にして、彼らが社会に適応できないのは「脳の障害」によって普通に生きられないからだ。ページ54%
保険ショップは契約者の立場で保険の見直しをすることになっているが、金融専門誌によれば、そこで紹介される医療保険の手数料、キックバック率は初年度保険料の30から60パーセントで翌年度以降は10パーセントが一般的、初年度の手数料を100パーセントにしている保険会社もあるという。銀行で窓販される変額年金や外貨建て保険の手数料が4から9パーセント、投資信託平均律の販売手数料が3パーセントだから、それに比べても法外に多額のボッタクリというほかはない。… 金融リテラシーの低い顧客をターゲットにして、集中的に収奪するビジネスモデルだ。… 健康産業やダイエット産業、ブランド業界からテレビショッピングまで、同じことは高度化した消費社会のあらゆるところで起きている。… 知識社会では労働市場だけでなく、市場消費も知能によって分断されていく。そこでは科学的マーケティングの名のもとにリテラシーの低い顧客が効率的に選別され、徹底的にぼったくられる。ページ68%
性別、国籍、人種、宗教、年齢などで労働者の待遇を差別してはならないとしたら、後は「能力」で評価する以外ない。これを非人間的と否定してしまうと、もはや評価の基準はなくなってしまうから、後は「みんな平等」の共産主義のディストピアが待ってるだけだ。日本では根本的に誤解されているが、能力主義、成果主義は差別のない社会をめざすリベラルの原理なのだ。87%
知識社会においては、経済格差は知能の格差だという不愉快な事実を受け入れることで初めて、今日本や世界で何が起きているかが見えてくる。間違った現実の理解からはでたらめな説明と見当はずれの政策しか出てこない。社会を分断する本当の理由、すなわち知能格差を否定すれば、いずれは悪夢のような陰謀論の世界に私たちは引きずり込まれることになるだろう。90%